企業にとって最も大事な資産は「人」。しかし大事であるがゆえに、企業が抱える問題のほとんどがこの「人」に関するトラブルです。事実、世論調査や人材コンサルティングを手がけるアメリカのギャラップ社の調査によると、日本における「熱意あふれる社員」の割合はたったの6％。日本の企業は、社員が意欲を持って働ける環境を作るための対策を講じることは急務のようですね。
これは従来型の階層別・業種別の社員教育や研修プログラムはあまり機能していないことを実証しているとも言えるでしょう。必要なのは経営者も含めた根本の意識改革です。
ここでは、これまで採用されてきた一般的な社員教育ではなく、意識改革・組織改革につながる研修プログラムや組織開発コンサルサービスを提供する会社をピックアップして紹介します。
従来の社員教育と違って、これからの日本企業に求められるのは「意識改革」だ！と認識したとしても、多くの企業はここで挫折します。企業ではなく、家族や友達で考えたとしても、そのチーム内での「意識改革」がどれだけ困難かは明らかでしょう。これを自ら行おうとして失敗する例は枚挙に暇がありませんが、よくある原因をいくつかご紹介します。
では、意識改革を目的とした社員教育を成功させるには、どうすればよいのでしょうか。まず重要なポイントは以下の3点です。
これは具体的な業務内容や、社会性に関する通り一遍の社員教育ではダメだということがよくわかると思います。つまりたった1人の社員の意識を変えるには、組織全体が変わらなければならないということ。これを企業内部で行うのは難しいため、ここは外部のプロに依頼する必要があります。
目的別の多種多様な研修を用意しているところや、徹底的にヒアリングを行って組織の問題を洗い出し、改革に必要なプログラムをオリジナルで作ってくれるところまで、以下にランキングでご紹介しますので、ぜひ活用してください。
日本の企業では、社員が自分の頭で考え、意見を持つことがあまり良しとされてきませんでした。もちろん、すべての社員が自分の思い通りに行動しては組織として成り立たないところはありますが、「怒られないように」「はみ出さないように」「人と違うことをしないように」という考えに基づいて仕事をしていると、会社にいる時間は苦痛になってくるのは当たり前です。そして、これが習慣化してくると「自ら思考する」ということができなくなり、何かアイディアを求められたとしても何も出て来ないばかりか、職場環境が辛く我慢できない状態であっても、それを改善する方法さえ思いつかず、声を上げることもできません。こんな組織で高い生産性が期待できるでしょうか。
社員が無私の心で企業に尽くすのではなく、自ら思考し、自ら選んだという意識を持ちながら、上層部や同僚たちがみな共通の目的のために意欲を持って邁進したら、その組織の生産性は計り知れないほど大きくなる可能性を秘めています。これを実現するためのプログラムが、パーパスブランド組織ラボの「エキスパートプログラム」です。
人が幸せを感じるのは、自分が選んだものや、やっていることが、そのコミュニティや集団に影響を少なからず与えていると思えるときだ、と言われます。「エキスパートプログラム」は、名実共にこの状態を実現してくれるので、社員1人ひとりが自ら変わり、考え、動いた結果が目に見えてわかり、それに伴って「自分はこの会社に貢献している」と感じることができます。そしてそれは幸福感にもつながり、それがさらなる仕事に対する意欲になるというわけですね。
かつては企業研修・社員教育はパッケージプランがほとんどでしたが、意識改革を主軸として組織を丸ごと変革させることを目的としたプログラムには、対象となる企業に合わせてカスタマイズできるもの、完全オリジナルのものも少しずつ増えています。
パーパスブランド組織ラボの社員教育・組織改革は、企業経営者への徹底したヒアリングからスタートします。そこでまず企業の強みを診断し、さらに現状の課題をあぶり出します。そしてそれぞれの状況や環境に合わせた個別のプログラムを提案してくれるというわけですね。
社員全員を対象とした「強み診断」は必ず行われます。それぞれの潜在能力を遺憾なく発揮できるようにするため、その人にしかない「強み」を見つけ出すところから始めるというわけですね。その中でマネジメントおよびリーダーシップの潜在能力を持つ人材を発掘し、その人を中心に強力なチームを作っていきます。また、プログラム完了後も、続けて社内で採用していけるフォーメーション作りもプログラムに含まれています。まさに実践のための研修と言えますね。
さて、最後にパーパスブランド組織ラボの「エキスパートプログラム」を最も特異なものにし、成功に導いている「認知科学」について少し詳しく見てみましょう。
「認知科学」とは、心理学・機能脳科学・分析哲学などを統合した、現代科学の土台になっているものであり、心の動きを含めた知能がどのように働いているかを関数で表現して研究する学問のことです。簡単に言うと、脳や心が幸福感を感じていると生産性が上がる（成果を生み出しやすくなる）という考え方を1つの答えとしています。徹夜を含む長時間労働が終わったときにだけ幸福感を感じるようなこれまでの労働とは真逆の発想ですね。
これまでに、世界60ヶ国以上で650万2,970人が認知科学に基づく訓練を受けており、現在、NASA、アメリカ国防総省などの連邦政府諸機関、警察、小中学校、大学などが教育プログラムに公式採用しています。これだけ幅広い組織が採用しているということは、かなりの実績をあげているということがよくわかりますね。
日本の、特に古い企業にとって、これを採用するのは勇気が要ることかもしれません。しかし、これから少子高齢化がさらに進むにつれ、若い人材の取り合いになるでしょう。そんな時、胸を張って自分の会社に招き入れたいと思える環境を、私たち経営者は1日も早く作る義務があるのです。
社員教育・就職支援・採用支援など、幅広い角度で企業が抱える人材に関する問題を解決するプログラムを提供。企業のホームドクター／人材のメンターとなることを目指す。
世界各地で導入され、驚く実績を挙げている「認知科学」に基づくコーチング研修「エキスパートプログラム」を通じて、社員1人ひとりの潜在能力を引き出し、生産性の高い企業へと導く。
組織の分析調査を行った後、問題をズバッと解決する「アクションラーニング」、良好な組織を創る「チームビルディング」を通じて社員の意識改革を行い、組織全体を変える。